【体外受精】助成金の申請方法を調べて申請してみる【豊島区】【Part.2】

今年の夏から体外受精に挑戦しています。

既に「融解胚移植」は完了しました。

一応一通りの体外受精の治療は完了したので、今後は助成金について調べて申請まで行います。

 

前回は「体外受精の助成金の申請方法」を調べました。

 

【体外受精】助成金の申請方法を調べて申請してみる【豊島区】【Part.1】

 

今回も更に助成金の申請方法について調べます。

 

東京都福祉保健局のホームページを確認します。

http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/kosodate/josei/funin/top.html

 

助成金を貰える条件まとめ

  • 1回の治療期間の初日における妻の年齢が43歳以上
    →クリアしています。
  • 治療開始時に法律上の婚姻をしている夫婦
    →治療開始時には法律上の婚姻関係になるため、クリアしています。
  • 助成の対象となる治療は、体外受精及び顕微授精のみ
    →「体外受精」のためクリアしています。調べたところ「体外受精」ではなく「顕微授精」でした。

 

治療ステージの確認

資料を確認すると「治療ステージ」というものがあり、A・B・C・D・E・F・G・H までの8つのステージがあります。

今回私たちは「凍結胚移植」を実施したので「ステージB」に該当します。

 

凍結胚移植とは?

凍結胚移植とは、体外受精してできた胚(受精卵)を一旦凍結しておき、後日解凍(融解)して子宮に移植する治療方法です。

今回は「凍結胚移植」を試しました。

更に「全胚凍結」を選択しました。

ちなみに一定期間凍結せずにすぐに胚移植をする方法は「新鮮胚移植」と言います。

一定期間凍結して、子宮を休ませ子宮内膜を厚くして万全の準備をしてから胚移植ができることが「凍結胚移植」のメリットです。

 

妊娠率も上昇するようです。

 

様々な用語があるため混乱してしまいますが「全胚凍結」とは、読んで字のごとく培養してできた良好な「全部の胚」を凍結する方法です。

凍結しているので、移植する当日は融解(解凍)して移植します。

 

振り返ると採卵をして3個の胚盤胞が出来ていて、確かに全部を凍結しました。

だから「全胚凍結」ですね。

 

 

具体的な申請について

以下の6点の書類が必要になります。

どうすればいいのか分かっている、すぐに取得できるものに「OK」マークを付けました。

こうしてみると、「特定不妊治療費助成申請書(第1号様式)」「特定不妊治療費助成事業受診等証明書(第2号様式)」の申請書と証明書が必要になりますが、よく分かりません。

(1)特定不妊治療費助成申請書(第1号様式)

(2)特定不妊治療費助成事業受診等証明書(第2号様式)

(3)住民票(申請日から3か月以内に発行されたもの)
※個人番号(マイナンバー)の記載のないもの

  →OK

(4)戸籍謄本(申請日から3か月以内に発行されたもの)

  →OK

(5)ご夫婦それぞれの申請日の前年(1月から5月までの申請日については前々年)の所得を証明する書類
例)住民税課税(非課税)証明書又は住民税額決定通知書のコピー

  →OK

(6)指定医療機関発行の領収書のコピー(保険適用外診療分)

  →OK

 

以下のURLに移動します。

申請書のダウンロード&説明

http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/kosodate/josei/funin/shinsei.html

 

移動すると下図のように各種ドキュメントがありますが、このページに以下の「申請書」「証明書」があるのでダウンロードをして確認してみます。

  • 特定不妊治療費助成申請書(第1号様式)(PDF:120KB)
  • 特定不妊治療費助成事業受診等証明書(第2号様式)(PDF:164KB)

【体外受精】助成金の申請方法を調べて申請してみる【豊島区】【Part.2】

 

特定不妊治療費助成申請書(第1号様式)の中身をチェック

特定不妊治療費助成申請書(第1号様式)(PDF:120KB)

大体は分かりますし記述もできそうですが、一点「内、精子を精巣等から採取するための手術分に係る申請額」が不明でしたので調べました。

 

「精子を精巣等から採取するための手術」とは何を指しているのか?

以下の手術のことを言っています。

  • 精巣内精子生検採取法(TESE)
  • 精巣上体内精子吸引採取法(MESA)
  • 経皮的精巣上体内精子吸引採取法(PESA)

今回は普通に(手術ではなく自宅で)精子を採取したので「内、精子を精巣等から採取するための手術分に係る申請額」「0円」ということになります。

 

特定不妊治療費助成事業受診等証明書について

これは下図を見ていただければ分かりますが、治療を受けた方ではなく治療をした主治医が作成します。

特定不妊治療費助成事業受診等証明書

ここまで申請を調べて、ある程度めどがついたのでちょっと精神的に楽になりました。

最初はかなり難易度の高い申請手続きならどうしようかと思っていましたが、なんとかなりそうです。